Author: jeremywoolz

  • 2026年に関岡英之の『拒否できない日本』を読む

    たまに昔の新書を読みたくなる。そういうとき、教養系――『ニーチェ入門』とか『地政学とは何か』のような、そのテーマの解釈は時代とともに変わるかもしれないが、まあ内容そのものはさほど色褪せないだろう――ではなく、いわゆる時事系の新書に惹かれる。著者が自分自身の時代を、ややジャーナリスティックに論じようとするような新書のことだ。後から振り返れば、その内容が印象論にすぎず薄っぺらいとか、予測が大外れだったとか批判されるかもしれないが、視点を少し変えれば、自分の時代に完全に埋没しているこうした本のあり方自体に、ある種の切実さを感じる。あの時にしかなかったものは、やっぱりある。

     今回、手に取ったのは、関岡英之の『拒否できない日本 アメリカの日本改造が進んでいる』。2019に亡くなった関岡は、晩年にはチャンネル桜へたまに出演した保守論客で、何より反米的な論者として知られている。彼が大ブレイクしたのは、『拒否できない日本』が話題になった2004年だった。関岡の冷静かつ反米的な主張が当時魅力をもったのは、冷戦後、アメリカの一人勝ち状態が続くなかで、むしろそれが斬新に見えたからではないか。それまでさほど問題視されなかったアメリカの「年次改革要望書」と、それをひそかに実施しようとする日本政府のありさまを暴き、「日本的な」諸制度がアメリカの圧力によって歪められてしまうのではないかと訴えた関岡の議論には、今でも十分に耳を傾けるべき点がある。

     とはいえ、関岡英之が、多くの保守論客のように、古き良き日本組織を無条件に礼賛していたわけではないことも注目に値する。たとえば、次のように述べている。

    なるほど我が国の行政には多くの問題があるのは歴然たる事実だ。私も談合は日本の文化だなどと開き直るつもりはない。一納税者として疑問に思うことも少なくない。だが九十年間も機能してきたという事実は、それが日本で一定の社会的・経済的役割を担ってきたということの紛れもない証左である(132頁)。

    その立場や専門はかなり異なるものの、実は関岡の本は、2003年に刊行された岩井克人の名著『会社はこれからどうなるのか』をどこか思わせる。日本の資本主義を支えてきた株式の持ち合いや系列、メインバンク制が崩れ、グローバル化の嵐にいっそうさらされる状況にたいして、ただアメリカ型の資本主義を模倣するのではなく、日本の文化や国民性に合った新しい資本主義のモデルを何とか構想しようとした点で、二人の問題意識が重なっている。しかし残念ながら、そうした発想はあまり根づかず、時代の傍流へと退いていった。その意味では、私が関岡の代表作に関心を抱くのも判官贔屓から来ているかもしれない。とにかく、構造改革が叫ばれた時代の裏目を知りたければ、今なお十分に読み応えがある新書だ。

    構造改革の時代

     それで、読者はここまで読んで、一つの気になっている点があるだろう。なぜ今さら2000年代なのか。あの時代はとうの昔のことのようで、今私たちが置かれている状況と何の関係があるのか。これには二つの理由がある。

     第一の理由は、高市・トランプの日米首脳会談をめぐる批判を最近よく見かけるからである。「トランプにあんなにおもねる必要はなかった」「恥さらしだ」といった声だ。しかし、正直なところ、そうした批判の多くが高市批判に終始していることには、やや疑問を感じる。戦後ずっとアメリカと一体化してきた日本の政府や経済はいまになって、急にトランプにノーと言えるはずもない。それよりも、トランプの不条理な要求をきっかけに日本の対米従属そのものへの不満が高まっている可能性に注目したい。もちろん、日本で明日にでも愛国主義が爆発し、軍国主義化する可能性は極めて低い。とはいえ、良くも悪くもナショナリズムの問題がもはや避けては通れなくなっている気がする。その意味では、日本のナショナリズムと反米気持ちは今より下火だった2004年前後に、あえてこの立場を貫こうとした関岡の視点は、いまなお参考になるかもしれない。

     二つ目については、少し説明がくどくなるのだが、しばらくお付き合いいただければと思う。最近、友人たちと読書会をやっている。いまどきの「エキセン」(エクストリームセンター)や「左派ポピュリズム」について読んでいるのだが、いつもどこかピンとこないところがある。というのも、こうした理論はかなりの程度、金融化した社会を想定しているように思えるのに、日本の金融化はむしろ、かなり抑制されているのではないか、という疑問があるからだ。アメリカや韓国と違って、日本の一般家庭はそれほど借金づけにはなっていないし、そのため金融機関が証券化し売るような金融商品もさほど多くない。格差の構造も、例えば、収益率の高い金融資本が一握りの人に集中しているというよりも、平均所得がひたすら下がり続けているだけのように見える。

    この点について、経済学者の脇田成は鋭い分析をしている。

    上位層と下位層の格差が開いたのではなく、平均的に家計の所得が減少した結果、困窮層が増加したと見て取れる。もちろん就職氷河期世代や若年層の状況は注視していく必要があるが、大まかに言えばほとんどの階層で満遍なく、貧しくなったのである(『日本経済論15講』、2019年、142頁)。

     つまり、日本はどう考えても、アメリカやイギリスほどの格差の国ではなない。そして、日本の停滞を生み出した要因は、もちろんバブル崩壊とその杜撰な処理とも無関係ではないだろうが、それ以上に、「構造改革」の時代が残した後遺症にあるのではないかと、私は以前から疑ってきた。それを総括する必要があるのではないか。

     インフレ下で進められた欧米型の「新自由主義」改革とは異なり、日本ではデフレが定着しつつあった1990年代後半から2000年代にかけて、次のようなサプライサイド型の行政改革や、それに伴う企業の統治改革が同時並行で進められた。

    • 財政投融資制度の再編と郵政民営化(インフラ投資・国内設備投資の停滞)
    • 労働市場の規制緩和(非正規雇用への依存の強化)
    • 社会保障改革と社会保険料負担の増大(厚生年金保険料率18.3%への引き上げは、人件費削減のための非正規雇用への転換を加速させたと河野龍太郎は論じている――『日本経済の死角』、2025年、59頁)
    • 大規模小売店舗法の廃止(1998年)
    • 企業統治改革と、自社株買いの解禁、国際会計基準への導入(株主型資本主義への転換、賃金抑制、配当重視の強化)
    • 大学の法人化と「選択と集中」
    • 自民党による利益誘導政治の解体(とくに公共事業の削減と公需の抑制)

    経済学の専門家ではない私には、これら一つひとつ分析することができないのだが、同時代に進行したさまざまな改革や変容が複雑に絡み合い、結果として日本の停滞をもたらしたのではないかと考えている。もちろん、こうした改革の結果として生まれたのは、アメリカ・イギリスのような華やかな金融主導型資本主義や「創造的破壊」ではなく、結局のところ、合成の誤謬と縮小均衡状態だった。東アジアとの激しい価格競争にさらされた日本の企業が、メインバンク制から離れて内部資金調達へと移った結果、一般労働者の賃金が抑制され、内需は縮小、家計部門は圧迫され、最後にデフレが定着した。同時に、1997年、2014年、2019年の消費税増税も、この内需不足を悪化させる一因となった。

     この話をしていると、日本の当局がつねに誤った政策を取ったせい日本がこの体たらくに陥ったように聞こえる。だが、これは必ずしもフェアではないだろう。アメリカからの圧力も見過ごすわけにはいかない。関岡からすれば、アメリカはさまざまな手段を用いて、日本の基本的な制度やインフラを無理やりに書き換えようとしていたのだ。おそらく、実際はアメリカの対日介入と、それに対する日本側の誤った対応とが重なり合って、日本の停滞が生まれたのだろう。以下、この点について関岡の本を少し取り上げてみたい。

    『拒否できない日本』について

     『拒否できない日本』の発売は、すかさず一つの「陰謀論」を生み出したらしい。本の売れ行きは順調だったにもかかわらず、なぜかAmazonでは購入できない状況が長く続いていたことが、そのきっかけだった。当時の記事はこう述べている。

     ネット上では、「米IT企業の代表格として日本に進出したアマゾンは小泉改革を推し進めたい。先の総選挙では、小泉陣営の邪魔になるから売らないのだ」との憶測が飛び交っている。

      著者の岡氏は「私も売れ行きが気になり、しばしばアマゾンを訪れました。昨年4月の発売直後は問題なかったのですが、数カ月後から品切れ状態が続いている。もう1年以上です。中古本も経済原則を無視した高値が付けられており、作為的なものを感じます」と指摘する。

    まあ、この件は、事情が藪の中というしかないけれど、それだけ大きな反響を呼んだ本だったと言える。

     それでは、本書はどのような内容なのか。大まかな流れをたどってみたい。

    • もともと金融界で働いていた関岡は、1990年代に大学院で建築を研究することになる。そこで、1998年に行われた建築基準法改正を論文のネタにしようと思い、いろいろ調べていくうちに、ひとつの意外な事実を知る。阪神・淡路大震災がその改正のきっかけだと思っていたら、実はその改正の起源は1989年の日米構造協議にまで遡り、その目的は日本の建築材料(木材)をめぐる規制緩和にあった。どうもこの改正は、もともとアメリカが日本に要求したものらしい。
    • それから関岡は、「年次改革要望書」の存在を知る。これはアメリカ政府が1994年を皮切りに毎年10月、日本に手渡していたもので、その対象分野は農業や金融から郵政民営化まできわめて幅広い。それにもかかわらず、マスコミがほとんど報道していなかった。さらに調べると、その原型は、1984年の日米円ドル委員会、あるいは1989年の日米構造協議だったことがわかる。当時はアメリカの対日貿易赤字が問題視され、いわゆる「日本異質論」が流行っていた。系列・談合などのために、日本型資本主義は外資系企業の活動を妨げている、とみなされたのである。日本市場を開放するために、アメリカ政府は通商代表部を通して日本に圧力を加え始めた。
    • それから関岡は、その年次改革要望書を多面的に論じていく。まず、バブルの崩壊と会計基準の国際的統一を取り上げ、アメリカの会計基準、すなわち企業の業績を株価に連動させる時価主義に対して、日本企業はもともと原価主義を用いてきたと説明する。原価主義では、株価の動きが会計に直接反映されないので、含み益・含み損が生じる。2002年の商法改正による社外取締役制の導入も相まって、日本の企業はますます株主重視型へと転換し、「落ち着いて地道なモノづくりに取り組むより株価の浮き沈みに一喜一憂しなければならなくなる」と警鐘を鳴らす(112頁)。
    • 次に、アメリカがいかに日本の司法制度改革にも圧力を加えているかを論じる。アメリカ自身が1980年代以降、独禁法を緩和しているにもかかわらず、日本に対してそれをより徹底的に強化するように求めているという。もちろん系列を弱体化するためだ。また、集団訴訟などアメリカの法文化を日本に定着させようとしているのではないかとも論じる。基本的に、行政から司法へという1990年代以降に日本で進められてきたさまざまな改革の背景には、アメリカが働いていたとされる。
    • 最後にアメリカやイギリスの「個人主義」と「自由」が普遍的なものとして広がろうとしているポスト冷戦期の状況を嘆き、そうした競争原理の伝統は日本、そして多くの「集団主義」の国々に合わないと論じる。

     ここでそれぞれの発言や議論を逐一吟味するつもりはないし、また当時の政治状況(たとえば小泉純一郎がアメリカからの圧力を追い風として、自民党の派閥政治を解体しようとしていたこと)にもひとまず立ち入らない。結局のところ、2026年の地点から振り返れば、日本は関岡が懸念したほどにはアメリカ化していないけれど、しかしその一方で、さまざまな中途半端な市場化や規制緩和が現代日本の停滞を生み出したのではないかと私には思えてはならない。

     おそらく、本書の魅力はその「素人の視点」にあるのだと思う。素朴に疑問に思ったことを辿っていけば、ある種の隠れた構造が見えるのではないか。もちろん、それに対して、あれは「陰謀論」や「情弱」の発想ではないか、という声も聞こえそう。これも無理もない。実際、陰謀論が蔓延しているのだから。しかし、こうした批判に対して、関岡は次のようにいう。

    これは陰謀でも何でもなく、アメリカ政府によっておおやけの対日政策として決定され、毎年定例的に議会へ文書で報告されてきたことなのだ。必要なのは、疑問の声を封じることなく、日本とアメリカの関係が、実際のところはどのようなものだったのか、日本人自らきちんと検討することではないだろうか(225頁)。

    素人の発想からしか生まれないものは、実はある。年次改革要望書の問題を一般の人に紹介したのは、関岡の功績だった。氏の保守主義そのものには、正直、私はあまり響かないのだが、これは好みの問題だろう。

     本書が書かれてから20年以上が経った。アメリカの金融資本主義がさまざまなかたちで疲弊をしている一方で、良くも悪くも株主重視型資本主義とはまったく異なる原理で動く中国企業が躍進している。実は関岡が晩年、中国についても警鐘を鳴らしていたらしいが、ここではそれを取り上げない。

     私はアメリカ人だし、ひたすら「反米」感情を煽るつもりはない。だが、アメリカはもはや日本にとって手本ではなくなった。だからこそ、かつてアメリカしか手本がないと思われていたあの時代を、いまこそ冷静に総括してほしい。そういう新書をだれかに書いて欲しい。『構造改革の時代』というタイトルはいいのではないか。

  • 空っぽなムードに寄せて

     とあるバーで、私は意識を手前の汚い壁と一体化させようとしながらビールを飲んでいた。しばらくすると、70年代前半(だったかな?)の元・新左翼の運動家だという男性が店に入った。厳かな雰囲気で無口なタイプに見えたわりに、案外おしゃべりで、いろいろと面白い話をしてくれた。とくに二つが記憶に残っている。

     一つ目。彼は神の存在を信じていないにもかかわらず、大川周明の著作に感銘を受けたことをきっかけにイスラム教に改宗したという。アッラーがまるで存在しているかのように形式主義的に生きることで、彼には、モスクの人々と連帯しているという感覚が生まれるのだそうだ。要するに、イスラム教の信者ごっこが彼のアイデンティティになっている。これはなかなか寂しい生き方だと感じたのだけれど、同時に現実が底抜けになりつつある現代社会を生きるうえで参考になるかもしれないと思った。少なくとも、私が彼を責める筋合いではない。私自身も中道左派ごっこをしているのだから。

     二つ目。彼が、第一トランプ政権以降、流行りに流行ってきた陰謀論、とくに「ディープステート」について、ある鋭いことを言った瞬間、私は思わず膝を打った。それは、ディープステートは「機能」として存在しているが、同時にそれには「実体」がない、という指摘だった。

     彼の言葉を私なりに解釈すると、次のようになる。国家と大企業がここまで膨張してくると、それらを回すためには、民主主義の管轄外にある官僚制や、いわば黒幕のようなものが当然必要になる。

     この官僚制(あるいは支配階級など)は、国家と民主主義を制御するために確かに「機能」している。しかし、官僚や資本家たちがどこかの密室に集まり、全体を仕切っているかといえば、実情はむしろその逆だろう。それぞれの勢力はお互いにほとんど連絡を取らず、ただバラバラの経路を辿っている。そして、その制御する側をさらに制御するものは存在しない。つまり、ディープステートには実体がない。

     100年前、このような状態は「鉄の檻」と呼ばれ、60年前には「疎外」や「管理社会」と呼ばれていたらしいが、現在、この不思議な無力感は、「ディープステート」という名の陰謀論として表現されているのだろう。

     ここまで書いて、聞こえはいい。そうだ、陰謀論とは、現代社会に漂う無力感を体現しているものなのだ。それはただの症状にすぎない。

     しかし、困ったことにどうもそこに実体があるかもしれない。無数の死体が浮いている真っ黒な川のように、ジェフリー・エプスタインの写真が、次から次へ私のタイムラインを流れてくる。トランプ、ビル・クリントン、ノーム・チョムスキー、ビル・ゲイツ、マイケル・ジャクソンなど。児童売春リングを仕切っていたあのエプスタインと、笑顔で映る写真たち。写真は「実体がある」と迫ってくる。われわれの黒幕たちが、これほど露骨で恥知らずなことをしてきたのだと突きつけてくる。私はしばしば、これらの写真を見つめきれず、目を瞑ってしまう。

     リベラル・メディアでは、陰謀論に対する批判がいろいろとなされているが、その多くはいまいち歯切れが悪い。いかに実証主義的に、陰謀論は陰謀論にすぎないのだと証明したところ、しかし、多くの場合、陰謀で動いている現実の世界について何も語っていないことになってしまう。陰謀論はもちろん問題だが、実際に陰謀が常に現実のつきものである以上、ただひたすらその可能性を封じ、陰謀論者の狂気だけを指摘していては、議論にはならないし、むしろ一種の倫理主義に陥りかねない。

     陰謀論は、意味や価値観の真空の中に生まれてくる。そして、陰謀論に対する不安は、おそらくこの空虚そのものに対する不安から来ているのではないか。考えてみれば、1970年代は、陰謀論が本格的に始まった、というよりも、陰謀論が「陰謀」より怖くなった時代だったのかもしれない(昔のネット記事でそれらしい指摘を読んだ覚えがあるのだが、残念ながらその出典は見つからない)。もちろん、それ以前にも陰謀論があふれていたが、陰謀論がもたらすパラノイアについて、人々はそこまで自覚的ではなかっただろう。ベトナム戦争の狂気、その後のウォーターゲート事件、ロッキード事件といった汚職を通じて、人々はCIAの入り組んだ策略を知ると同時に、何が本当かどうかわからなくなるという感覚――パラノイアそのものを意識し始めたのではないか。

     現代のディープステート云々は、おそらくこの延長線上にある。これから求められているのは、陰謀論を生み出す空虚そのものを、どうにかして埋めることなのだろう(あの存在しないアラーを信じる元運動家のように)。言い換えれば、ディープステート云々よりもう少し希望のある物語を生み出していくということだ。

  • New Media, Old Media

    Note: This article was written between August-September 2025, when there was a lot of buzz about media and insurgent populism in Japan. Unfortunately, it wasn’t accepted for publication, so I’m going to stick it here (it probably needs more editing so my apologies in advance for anything unclear).

    9月2025年にアメリカのネット雑誌に持ち込んだ記事。日本のメディア環境の変化、特に「ニューメディア」vs「オールドメディア」という神話的対立構造を細かく説明しようしとたあまり、編集者にあまりに学者っぽすぎると言われ、ボツに……。 残念ではあるけれど、一つの記録としてここに残しておく。

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                Japanese media, long characterized by relatively impartial newspapers and a tightly regulated TV industry, is facing a slow-moving crisis. The country’s Upper House elections in July were only the most recent manifestation. As the long-ruling center right Liberal Democratic Party-Komeitō coalition suffered ongoing fallout from yet another corruption scandal, two relative newcomers capitalized on voter discontent and surged at the ballot box: the centrist Democratic Party for the People (founded in 2018), popular for its calls to lower taxes, and the far-right populist party Sanseito (2020). The youth and previously apathetic working-age voters rocked the vote, but in ways inscrutable to political and media elites increasingly disconnected from an atomized electorate. These voters tune into an online world of YouTube debaters and Tik Tok and Instagram influencers who make a living entertaining and mobilizing the alienated and previously apathetic—the world of “new media” (nyu media).

                If you’re in Japan, or follow Japanese media much, you will certainly hear this term, and its unfortunate counterpart, “old media” (orudo media), thrown around frequently and sometimes sensationally to describe increasing media polarization in the country. These terms are, upon initial inspection, rather predictable. New media means the “democratized” digital media platforms of warring American and Chinese tech giants—media free of fact-checkers and entanglements with the LDP and bureaucracy. Old media is, by contrast, the stodgy world of the national newspaper-Tokyo television station keiretsu (conglomerates rooted in share crossholding) and the highly neutral, semi-public broadcaster NHK.

                It is rather alarming upon closer observation, however, that all major print newspapers, public and private major broadcasters alike, can be, and so often are, conceptually subsumed into a single category despite their apparent ideological differences. This reflects the widespread belief they are in fact the same entity, an entity that was decisive in creating and stabilizing reality, and whose grip on said reality is now loosening. Of course, there are parallels here with the decline of “legacy media” in the US today, but the differences are instructive. Whereas media fragmentation in the US largely precedes social media, the result of broadcast deregulation in the 1980s, subsequent cable news polarization and deep educational and class divides in media consumption, Japan’s media establishment remains more regulated, homogenous, and trusted by the general public.

                In Japan, it is primarily age, rather than ideology, class or education, that determines media fragmentation: The under-40 crowd increasingly turns to social media and aggregators for news, while the over-50 crowd continues to rely on the far less polarized world of TV and newspapers. This information divide also explains the utopian flavor to the term “new media” —that it somehow harmonizes with and expresses the dreams of the structurally overwhelmed youth, for better or worse. In turn, the established parties, LDP and opposition alike, find themselves grouped together and portrayed as sinking alongside old media.

                Since the July elections, the political situation has further fragmented: With the election of the conservative firebrand Sanae Takaichi to the LDP president position, the Komeito party left its longtime coalition government with the LDP. Takaichi was subsequently chosen as the first female prime minister on October 21st, and has seen approval ratings as high as 75 percent. The youth and conservative voters previously disaffected with the direction of the LDP appear to have returned, and pundits triumphantly declare the re-absorption of the populist media energy that shocked the establishment just a few months ago. Such a view, however, overlooks key facts: support for the LDP itself remains low, and Takaichi faces an uphill battle in the Diet as her party is now a minority government in both Houses. In short, there is a very large margin for error, and, by extension, the return of the battle between old and new media.

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                So, when did old media become… old? I asked media scholar Masaaki Ito about this distinction between old and new media, and he described last year as an inflection point. This checks out with my experience. I was busy finishing my dissertation in Tokyo at the time but can recall the media panicking about a wave of unexpected, perhaps social media-influenced, election results: outsider Shinji Ishimaru’s strong showing in the Tokyo gubernatorial election (he came in second, losing to incumbent Yuriko Koike); then, the above-mentioned Democratic Party for the People’s surge in the October general election; and, finally, the spectacular re-election of disgraced Hyogo Prefecture mayor Motohiko Saito, aided by an online campaign of misinformation. These all felt like flash-in-the-pan events assembled frantically by the newspapers and television into a meaningful narrative of Japan fully reaching “SNS” (social media) politics, that miserable global standard. In retrospect, what seems more important is that by incessantly covering these events and imbuing them with meaning, representatives of established media (newspaper journalists, television hosts, etc.) came to see and refer to themselves as “old media,” and the term took root.

                New media, by turn, has a longer history. It was first used, per Ito, in the 1980s and reflected technological-determinist hype that the growth of (pre-internet) telecommunications—satellite broadcast, fax machines, personal computers, teletext, etc.—would fundamentally reconfigure the highly centralized world of post-1960s Japanese mass media. These origins, however, have largely been forgotten as the promised information revolution didn’t come to pass. While largely a product of the imagination of advertisers and engineers at the time, it is worth noting that “new media” was originally utopian, as it seems to have become so again today.

                If the term “old media” is of more recent vintage than its counterpart, the sentiment behind it is not. There is a long history of dissatisfaction with the media rooted particularly in the perception that its ostensible neutrality was a function of proximity to the LDP. Ruling continuously from its formation in 1955 until 1993, the LDP proved as adept as an octopus at strategically absorbing opposition policies and ruthlessly extending its base. The national newspapers Yomiuri, Asahi, Mainichi, Sankei, and Nikkei managed to gain privileged access to this party and the bureaucracy it fused with, and their reporters closely covered—at times even directly participated in—the LDP factional infighting that defined Japanese politics. Despite growing ideological polarization of editorial positions in the wake of the Cold War and 1990s electoral reform that encouraged the growth of a contending opposition party, their fierce competition with one another means that they remain relatively impartial to avoid alienating prospective readers (national newspapers, for instance, do not formally endorse politicians or parties at election time). Significantly, these papers have struggled to pivot from a household delivery to digital subscription model and consequently seen steep declines in their circulations: Yomiuri is currently down to roughly 5.5 million from 10 million in 2010, Asahi to 3.3 million from 8 million in the mid-2000s.

                NHK, in turn, is characterized by a highly objective style of news coverage and historical emphasis on the bureaucracy. It played an important role in legitimating the postwar administrative state—you, citizen, can believe in your competent rulers. Commercial television news generally followed this precedent, despite experiments in the 1990s with more opinionated, American-style pundits. Central to the neutrality of both public and private broadcast media is the strict Broadcast Law (originally based on the FCC’s “Fairness Doctrine” in the US). The LDP was able to leverage its control over the Ministry of Posts and Telecommunications, which issued broadcast permits, to explicitly or implicitly threaten television stations when they produced “biased” programming that the LDP claimed violated the Broadcast Law; it also pressured the NHK through appointing sympathetic members to its board and threatening to hold requests for budget increases hostage (these must be passed in the Diet).

                While the situation has changed today with the weakening of the LDP, “old media” remains collectively a neutral and concerned guardian of liberal democracy in ways that might seem desirable to Americans inside of the degraded circus of the contemporary US news cycle. The frequent absence of candid opinion and political critique, however, is its perennial weakness—reflecting a long history of informal control by the LDP.

                In the context of larger Japanese society, the ubiquity of the term “new media” today clearly mirrors the political instability and discontent that has followed the long second Shinzo Abe administration (2012-2020). Abe, assassinated in July 2022, was widely popular, not so much for his rightwing agenda—which only resonated with a loyal, strident minority of historical revisionists and pundits—, but for his ambitious economic policies. Coupling aggressive quantitative easing by the Bank of Japan with deregulation to stimulate investment, “Abenomics” promised to break through years of deflation and deliver growth. It produced some positive results, including a lower unemployment rate, but ultimately failed to counteract Japan Inc.’s long ingrained tendency towards cash hoarding and wage suppression. The period also saw multiple sales tax hikes and the lowering of the corporate tax rate, a regressive pairing which hurt household consumption.

                To characterize the experience of the 2010s for many—despite a brief resurgence of liberal activism in 2015 in opposition to controversial security legislation—we might invoke the title of sociologist Noritoshi Furuichi’s bestselling book, Happy Youth in a Hopeless Country. This text opens with then-New York Times Tokyo bureau chief Martin Fackler asking Furuichi why Japanese youth don’t revolt against the country’s stagnation and growing inequality, to which he replies, “Because they are happy.” In the wake of the 2011 Tohoku earthquake and Fukushima nuclear accident, public surveys showed people increasingly satisfied with their daily life, despite stagnation—turning inwards, away from democracy and politics, towards hobbies, towards your friends, the small things in life. Voter turnout fell. Abe waged a war on the “old media” that drew international criticism, but many didn’t notice or care.

                That post-historical moment, however, is quickly receding. In 2025, the Japanese establishment is struggling to adjust to cost-push inflation that eats into real wages (a very different place than the goal of Abenomics to rekindle inflation through robust wage growth); rice shortages; weak yen caused by quantitative-easing devaluation and (until recently) rising US interest rates; and fierce manufacturing competition from China. Reports of badly-behaved tourists abound. The youth and working-age adults are apparently no longer happy, and the best place to perceive the structure of their unhappiness is inside of “new media.”

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                Returning to where we started, Democratic Party for the People (DPFP) and Sanseito were the clear winners of the July Upper House elections. They receive overwhelming support from the youth, that previously rather untapped demographic, and use social media in an organic way that established parties have struggled to adapt to.

                 DPFP, led by Yuichiro Tamaki, is a splinter group from the Democratic Party, the previous leading opposition party.  Its main support base is the conservative faction of the powerful Rengo union, making it the direct inheritor of the premier anti-communist party of the postwar: the Democratic Socialist Party. As such, it is not a place that one would expect the youth to congregate. They come for the party’s emphasis on decreasing the tax burden for working-age adults and promises to invest heavily in education through bond issuance. The implicit populist messaging is clear: The current tax and pension system is rigged against the youth and working age adults—give them a chance! What is ignored in this equation is questions of redistribution and inequality that transcend the generational divide: Despite representations of the pension class siphoning away the youth’s hard-earned cash, there remain massive disparities in said class and many live in poverty. The DPFP supporters are primarily part of the new middle class—students or well-educated professionals—who stand to gain from wage growth inside of secure regular employment or sought after creative or tech positions. They are acutely aware of Japanese stagnation, for which they blame established parties.

                The word reisho succinctly describes the media world that many in this demographic tune into. Reisho, translated as cynicism (literally: sneering laughter), is virulent antipathy towards any kind of ideological commitment, left or right. The message is clear: check your ideology at the door and cooly join the policy debate using facts and data alone. The king of this brand is the founder of the influential image board 2channel and owner of controversial 4chan, Hiroyuki Nishimura (who goes by just his first name), and his performative brand of argumentation, ronpa. Hiroyuki’s appeal lies in his ability to catch his interlocutor off-guard by asking sudden yes or no questions (“your explanation is too long, is your answer yes, or no?”), or deploying cherry-picked fragments of data to frame others as inept or ideologically motivated. It is all about reaction speed. Ronpa, inspired by Hiroyuki’s fetishizing of programming and hacking over abstract “humanities”-based approaches to problem solving, is a call to arms for logical, technocratic competence to overcome the incompetent traditional parties, groups supposedly cowed by ideology and their reliance on the massive voting bloc of the older generation ( “silver democracy”).

                Another central figure in reisho is the Yale economist Yusuke Narita (known for his trademark eyeglasses, one circular, one square), who drew international condemnation in 2023 for his sardonic comments that the Japanese elderly should commit mass suicide to save the country. Narita took part in the philosopher Kojin Karatani’s anarchist collective NAM in middle school, before going on to obtain a PhD in economics from MIT, and pen several bestselling books. These include the 2022 Democracy in the 22nd Century, which explores using algorithms to cybernetically modify and improve stagnant Japanese democracy. For all his thought experiments, however, it is Narita’s frank and hopeless diagnoses of establishment Japanese politics and media that appeal to so many, or as he states in the opening of the above book, “I can’t bring myself to care about politics, politicians, elections. They don’t matter, that’s how I feel. The sight of so many old men (ossan)wearing tacky suits, swarming like pikmin.”

                Hiroyuki and Narita’s disdain for established parties and emphasis on technocratic logic over ideology could be likened to a form of radical centrism that I have heard political scientists call “valence populism.” This ethos harmonizes with Democratic Party for the People’s sophisticated social media campaigns and rhetoric (the party slogan is “solutions over confrontation”); the above-mentioned 2024 Tokyo gubernatorial candidate Shinji Ishimaru’s slick entrepreneurial appeal; or the popular programmer-turned-politician Takahiro Ano, whose party “Team Future” promises to use AI-fueled “broad listening” to tap into public opinion and move beyond agonistic politics. It also highlights the collapse of the ideologies that supported postwar Japanese politics. These were framed less around competing economic visions than the centrality of diplomacy and particularly Japan’s relationship with the US (center-right conservatives led by the LDP supported the US-Japan ANPO security treaty and constitutional revision to formally recognize the Japan Self-Defense Force, whereas the Japan Socialist Party and progressive left called for the abolishment of the security treaty and the Japan Self-Defense Force). Politics based on this classical ideological orientation feels unreal to many, and reisho embodies this unreality.

                The media home for reisho is the world of YouTube entertainment debate programs and news sites, which evolved in part out of the freewheeling culture of Japanese streaming platform Niconico in the 2010s. Chief among them are Abema Prime (which is funded partially by TV Asahi); ex-TV Tokyo producer Hiroki Takahashi’s chaotic program ReHacQ; the business channel PIVOT, and the news site and net salon, NewsPicks. These form a collective circuit for popular politicians like Yuichiro Tamaki to appear and appeal to the young and relatively elite, often circulating in social media afterwards as short, sub-titled clips. One tunes in here to see politicians mix with the heroes of the reisho crowd: Hiroyuki, Yusuke Narita, Shinji Ishimaru, Ranmaru Kishitani and a host of other influencer-debaters who performatively battle the entrenched, incompetent establishment. They implicitly frame both the left, for its idealism, or the right, for its vulgarity, as out of touch and hopeless.

                For an American audience, this media culture could be likened to a fusion of the “Manosphere” comedy podcast circuit’s emphasis on “casual” and “real” discussion, with the enlightened centrism of ex-Vox pundits such as Matthew Yglesias or Ezra Klein—though this latter group also makes a living eating into the political establishment whereas the reisho crowd does not. They are more thorough cynics, floating aloofly and playfully over their audience of non-believers.

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                Next, we have the second winner of the July elections: the far-right Sanseito, which grew from 1 to 15 seats. Sanseito is the postmodern, TikTok and Instagram-fueled nativist berserk. A fair amount has already been written about them, most importantly analysis by political scientists Robert Fahey and Romeo Marcantuoni, so I will only discuss the basics here. The party was founded in 2020 by the charismatic Sohei Kamiya, who apparently was inspired to become involved in politics while backpacking in Asia and meeting youth who cared about their “homelands,” unlike apathetic Japanese youth. It was forged in YouTube, with historian Mitsuru Kurayama and influencer “Kazuya” helping Kamiya set up a channel called “Channel Grand Strategy” in 2013, an opportunistic attempt to join the burgeoning world of the online Japanese right in the early 2010s. The structure of the party, in turn, parallels the Japanese Communist Party and Komeito as it is funded primarily through member dues and merchandise sales rather than government subsidies. The party’s highly mobilized base and well-organized presence in local governments sets it apart from other populist parties who primarily rely on media exposure to attract votes.

                Sanseito grew rapidly during the pandemic, mobilizing anti-vaccine rhetoric and visions of globalist cabals that will be familiar to American readers. It parrots MAGA—its slogan is, after all, “Japanese first” — and mobilizes vague feelings of rage and alienation against a constantly moving set of targets and causes (immigrants, communists, the bureaucracy, globalism, etc.).

                This amorphous nature is reflected in the diversity of media subcultures that support it. If the above-mentioned reisho crowd is found in popular debate programs and as such relatively easy to visualize, Sanseito shills and grifters are far more dispersed between fragmented TikTok, YouTube and Instagram influencer accounts, circulating in more unpredictable, chaotic ways. Such diversity underscores the difficulty of ascertaining who exactly its supporters are (a mixture of disgruntled LDP voters who left the party post-Abe, organic food and new age fans, vaccine conspiracists and downwardly mobile, previously apathetic middle-class voters).

                 Aside from the official posts of the party, one finds, for instance, popular and healthy Instagram specimens like Elizabeth and Keigo Takasaki, each with hundreds of thousands of followers, cheerfully reminding viewers to awake from their happy slumbers and vote because Japan is about to being colonized by immigrants. One finds a surgically castrated 21-year-old named Yuki Ishii who gained overnight fame hijacking the popular investment program Reiwa no Tora (participants pitch business ideas to a group of entrepreneurs who decide whether to give them money). He had no “idea” to pitch, using his time on the program instead to defend Sanseito and lambast its hosts for their political apathy, for accepting Japan’s subservient, client state status to the US. One also finds suspicious economic analysts like Takaaki Mitsuhashi who preach the gospel of Modern Monetary Theory (Japan can debt-finance to the moon because it has a sovereign currency, and its bonds are majority held domestically). His position harmonizes with others who promote a popular conspiracy theory that the root of Japanese decline is the Ministry of Finance, defender of the balanced budget. They call and protest for the destruction of this ministry. Sanseito is effectively a sluice for all kinds of dissatisfaction with Japanese society, carefully channeled into a constantly shifting, unfeasible program.

                If the DPFP-reisho crowd’s enemy is the self-satisfied and inept gerontocracy holding Japan back from innovation, Sanseito battles the globalist Japanese “elite,” which it claims imports immigrant workers to suppress native wages while fire-saleing Japanese assets to US and Chinese capital. If the Japanese elite is, for reisho, incompetent, it is for Sanseito decidedly sinister. Perhaps in this they represent a clear repudiation of the postwar center-right order, based on LDP hegemony and overly close relations with the US, though it is unclear that many of its supporters know exactly what that postwar order was or is.

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                The conspiratorial and infectious nature of Sanseito is very troubling, particularly as it successfully entered “old media” as well in the last election, appearing in television debates and receiving extensive newspaper coverage. Countering it will be difficult. Today progressive and leftist contingents are largely absent from the world of new media. There are of course liberal media channels and platforms, such as journalist Daisuke Tsuda’s Politas TV, and independent outlets Ark Times and Democracy Times, but their presence is dwarfed by the ironists and nativists. It is hard, as always, to get traction, but I hope that the left in Japan can find a way to join the battle for hearts and minds.

                For the time being, the Democratic Party for the People and Sanseito are at the vanguard of “new media.” Of course, this binary between “old media” and “new media” is a simplistic one—all sorts of hybrid forms exist. Sociologist César Castellvi argues, for instance, that the national newspapers, despite rapidly declining circulations, continue to remain a central part of the media ecosystem through the popularity of news aggregators such as Yahoo News, which circulate the newspapers’ articles to a wide audience. The simplistic nature of the binary, though, is its strength. It is a story with undeniable appeal. There is an increasingly widespread and troubling association of the “old media” with the “old” established parties that both need to resist. The term “new media” is clearly a projection, a utopia—perhaps a pipe dream—in contemporary Japan, but it will persist precisely because of this.

                As a sign of the changing times, the above-mentioned online hero Hiroyuki was invited to host a widely viewed live online debate between candidates leading up to the LDP presidential election in late September. He sat relaxed in a sports hoodie (in stark contrast to the candidates in their stiff suits), and partway through unexpectedly asked the candidates to describe their goals for Japan in English. It was vaguely embarrassing and entertaining to watch these powerful politicians subject themselves to such treatment to appeal to a younger audience. Sanae Takaichi’s message in English was just one phrase: “Japan is back.” Back to what, though, is less than clear.